Stripeで返金すると決済手数料は戻る？返金時の実質コストの考え方

Stripeの返金で手数料が戻るか確認する手順

「返金すれば手数料も戻る」と決めつけず、まず自分の明細で確かめましょう。お客様から返金の依頼が来たとき、売上と一緒に決済手数料も戻ると考えがちですが、手数料が戻るかどうかは、Stripeの現在の公式条件やご自身のアカウントの契約内容によって変わる可能性があります。この記事では「戻る」「戻らない」のどちらも断定しません。確認先は3つです。Stripe公式の料金ページと返金に関するヘルプ、ダッシュボードの該当取引の詳細画面、そして残高(取引)の履歴です。過去に返金した取引があれば、元の決済と返金それぞれの金額と手数料の行を見比べると、自分のアカウントでの扱いが具体的に分かります。

返金で持ち出しになる金額を円で試算する

手数料の扱いが2通りありうるものとして、円で差額を見ておくと安心です。例として、仮に手数料率3.6%、固定手数料なしで1万円を決済したとします(あくまで仮の例で、実際の料率ではありません)。手数料は360円、受取額は9,640円です。この1万円を全額返金したとき、手数料が戻らない場合は360円分の持ち出し、戻る場合は持ち出しなしになります。どちらになるかはStripeの公式条件と自分の明細で確認してください。日本円は小数がないため、手数料の端数処理も含めて、明細の金額を最終的な基準にします。返金依頼を受けた時点で「最大でいくら赤字になりうるか」を把握しておけば、対応の判断がしやすくなります。

全額返金と一部返金、返金理由による考え方の違い

全額返金と一部返金では、手数料の見え方が同じとは限りません。たとえば上の例で3,000円だけ返金する場合、手数料がどう扱われるかは、全額返金と同じとは限らないため、実際の明細で確かめる必要があります。返金の理由(キャンセル、二重請求、商品の不良、一部の値引き対応など)によっても、手元に残したい金額の考え方は変わります。二重請求のように本来受け取るべきでない売上を戻す場合と、商品不良の補償として一部を戻す場合では、利益の見方が異なるはずです。なお、カード会社経由の不正利用申告や異議申し立て(チャージバック)は返金とは別の仕組みで、費用や手順も異なるため、この記事では扱いません。

返金条件は販売ページで事前に伝えておく

返金の条件は、依頼が来てから決めるより、販売ページに書いておくほうが揉めにくくなります。日本の小規模ECやフリーランスの販売ページでは、返品・返金の条件や特定商取引法に基づく表記を掲載するのが一般的です。返金できる期間、対象、方法、手数料の負担をどうするかなどを、あらかじめ分かりやすく書いておくと、お客様も事業者も判断しやすくなります。ただし、必要な記載事項や適用される法令は事業の内容によって異なるため、ここでは一般的な考え方にとどめます。具体的な表記や消費税の扱いは、専門家や公的な資料で確認してください。価格設計の側では、返金の見込み分を利益に含めておく考え方もあります。手数料込みの価格の決め方は当サイトの「Stripe手数料を考慮した販売価格の決め方」、基本の手数料計算は「Stripe手数料の計算方法」も参考にしてください。

Stripe手数料計算機で元の決済の手数料と受取額を出す

計算機で出せるのは、元の決済の手数料と受取額です。返金後の手取りは、その数字を使って手計算します。Stripe手数料計算機に、請求額、手数料率(%)、固定手数料を入力すると、概算手数料と受取額が表示されます。返金の計算機能はなく、Stripeの料率を自動で取得することもありません。使い方は次のとおりです。(1)自分のStripe料金表の料率と固定手数料を入力して、元の決済の手数料と受取額を出す。(2)返金額を差し引く。(3)手数料が戻ったか、戻らなかったかを、ダッシュボードの取引詳細で確認した金額と照らし合わせる。この手順で、返金依頼を受けたときの実質コストを、事前に見積もれます。

一度きりで終わらせず、必要な場面で繰り返せる手順として使うのがおすすめです。